産業保健師は、職場で働く人の健康を支える保健師です。健康診断の結果を受け取った後の相談、保健指導、心身の不調に関する相談、治療と仕事の両立支援などを、産業医や人事・労務、衛生管理者、外部の医療機関と連携して進めます。病気を診断したり、就業上の措置を一人で決定したりする職種ではありません。
産業保健師に相談できること
勤務先の体制によって担当範囲は異なりますが、健康診断後には次のような相談先になることがあります。社内に保健師がいる場合は、相談方法と対応範囲を確認してみましょう。
| 相談の例 | 産業保健師が支援することの例 | 必要に応じた連携先 |
|---|---|---|
| 健診結果の見方が分からない | 結果票を一緒に確認し、生活上の取り組みや次の行動を整理する | 産業医、医療機関、保険者の保健指導 |
| 再検査・受診を勧められた | 受診を先延ばしにしている理由を聞き、受診方法を考える | 地域の医療機関、主治医 |
| 体調と仕事の両立が不安 | 本人の希望や困りごとを聞き、継続的に状況を確認する | 産業医、主治医、人事・労務 |
| 心身の不調を早めに相談したい | 相談を受け、必要な専門支援につなぐ | 産業医、医療機関、社外相談窓口 |
相談した内容がそのまますべて上司へ伝えられるとは限りません。健康情報は慎重に扱う必要があります。一方で、安全に働くための配慮を検討する際には、本人の同意や必要性を踏まえて関係者との情報共有が必要になる場合があります。相談前に、記録の扱い、共有される情報の範囲、社内規程を確認すると安心です。
産業医とは役割がどう違う？
産業医は、産業医学の専門的な立場から、健康診断後の事後措置、職場環境の評価、長時間労働者や高ストレス者への面接指導、就業上の措置についての意見などを担います。保健師は、相談や保健指導を通して働く人に継続して関わり、産業医や主治医、職場との橋渡しを担うことがあります。
実際の分担は会社の規模と体制によって異なり、仕事が重なる部分もあります。医学的な診断・治療は医療機関の医師、事業者への医学的意見は産業医、相談や継続支援は保健師という大まかな違いを理解しつつ、「この相談は誰に話せばよいか分からない」ときは社内の産業保健窓口へ尋ねて構いません。
なお、常時50人以上の労働者を使用する事業場で選任が義務となるのは産業医です。「50人以上なら産業保健師も必ず選任しなければならない」という制度ではありません。産業医との面談が案内されたときの準備は、産業医との面談を求められたで確認できます。
健康診断の後に産業保健師がいる意味
健診結果が届いても、「忙しくて受診できない」「どこへ相談すればよいか分からない」「生活を変えたいが続かない」と感じる人はいます。産業保健師は、数値だけでなく勤務状況や生活上の事情を聞き、現実的な次の一歩を一緒に考える役割を担います。
- 結果を確認する: 判定と過去からの変化を見て、緊急性や受診案内を確認する。
- 本人の事情を聞く: 勤務時間、通院のしやすさ、家庭の状況など、行動を妨げる事情を整理する。
- 行動を具体化する: 医療機関の予約、生活習慣の小さな変更、次に相談する人を決める。
- 必要なら継続して確認する: 一度の面談で終わらせず、職場の体制に応じてその後の状況を支援する。
健診結果だけで病気を診断することはできません。再検査や医療機関への受診を勧められた場合は、その指示を優先してください。産業保健師への相談は診療の代わりではなく、必要な医療や職場の支援へつながるための入口の一つです。
社内に産業保健師がいない場合の相談先
すべての職場に産業保健師がいるわけではありません。まず、勤務先の人事・総務、健康管理室、産業医、外部委託の相談窓口があるかを確認しましょう。小規模事業場では、独立行政法人労働者健康安全機構の地域産業保健センターなど、事業場外の支援が利用できる場合があります。利用対象や支援内容は地域の窓口で確認してください。
健診後に医療機関を探す必要がある場合は、手元の結果票と受診案内を確認したうえで、地域から健康診断施設を探すことができます。会社指定や保険者の契約がある場合は、予約前に対象施設かを照合してください。健診を受ける意味から確認したい人は、なぜ健康診断を受けるの？も参考になります。
出典と確認日
- 厚生労働省「治療と職業生活の両立等支援対策事業」関連資料（保健師を中心とした継続支援、産業保健スタッフと医療機関の連携、健康情報の取扱い）。
- 厚生労働省「メンタルヘルス不調者の主治医向け支援マニュアル」（産業保健スタッフの役割、産業医と主治医の役割）。
- 厚生労働省 職業情報提供サイト job tag「保健師」（保健師の職業情報）。
出典確認日: 2026年9月18日。職場ごとに産業保健体制と相談範囲は異なります。勤務先の最新の案内・社内規程を確認してください。